【穴場】なり手不足の今こそ自動車整備士に可能性があるのかもしれないって話

自動車整備士のなり手が不足していると聞きます。なり手の少ない職業って給料が高いイメージがあるのですが、2022年現在の自動車整備士の給料は実際にはどうなんだろうか…。

自動車整備士(メカニック)はクルマを整備する仕事。

世の中の道路を見渡してもわかるように、クルマは現代の生活にかかせない重要なインフラですよね。

「若者のクルマ離れ」や「不景気」などの理由で、クルマを所有しない人が増えてはきていますが、まだまだクルマには需要があります。

一般社団法人自動車検査登録情報協会が公表しているデータによると、2019年日本の乗用車保有台数は6000万台以上。

それほど多くの保有台数がある理由は、クルマを持っていることで得られるいくつものメリットがあるからです。

さらに、2020年世界中の人々を苦しめている新型コロナウイルス感染症の影響もあって、自家用車の優位性はさらに見直されることになったことでしょう。

ですが、そんなクルマを整備する自動車整備士が不足しています。

今では国が自動車整備士の募集に力を入れるほど、業界を超えて日本全体の問題になっています。

ただ、経済の原則から考えると「なり手の少ない職業」ということは、 需要が多いのに供給(労働)が少ないとも取れます。

しー

自動車整備士不足の理由の1つに「給料が低い」がありますが、 もしかすると今後は給料が上がっていくのかもしれない…とも考えれますよね。

そこでこの記事では、なり手が不足している今だからこそ、自動車整備士に可能性があるんじゃないか?といったポジティブな記事を作成しました

>>これから自動車整備士を目指す人はこちら

業界で「なり手不足」が発生する理由

まず人材が不足してしまう理由とはなんなのでしょうか。

筆者が考えるには大きく分けて3つあると思われます。

  1. 働き方改革が「裏目に出ている」
  2. 「少子高齢化」と「都市部への流出」
  3. 優秀な人材が不足している

順番に解説します。

働き方改革が裏目に出ている

働き方改革が裏目に出ている

働き方改革の目的は「一億総活躍社会」。

仕事と生活が調和する「ワーク・ライフ・バランス」を実現し、多様な働き方を創出することで労働参加率を上げ、充分な労働人口の確保を生み出すためにできた改革です。

ですが、この働き方改革が人手不足の業界を生み出してしまっている、かもしれません。

まず、2019年4月に施行された政府の重要政策の1つであるこの改革には3つの目的を提示しています。

  1. 労働生産性の向上
  2. 労働環境の多様化
  3. 労働者の人材確保

これら分析していくと以下の通りになります。

 目的メリットデメリット
生産性の向上長時間労働ではなく業務を効率化させ、個々の労働時間を減らす労働者がプライベートな時間を確保できる仕事量は変わらないため休日出勤などで穴埋めしなければならない
多様化テレワーク制度・男女に育児休暇取得の促進・短時間勤務制度など、働きやすさを取り入れる労働者がプライベートな時間を確保できる。育休・産休の取りやすさにより出生率が上がる可能性がある仕事量は変わらないためしわ寄せが起こる可能性がある
人材確保育児中の女性や高齢者などを積極的に雇用することで労働力を増やせる女性や高齢者が社会進出できる家事と仕事の両立により出生率が下がる可能性が出てくる。パフォーマンスが低下する可能性がある

働き方改革がうまく進んでいる企業には、「時代の流れに見合っている」「待遇が良い」との理由で人材が集まりやすいでしょう。

ただ、うまくいっていない企業に関しては人手不足が加速しているのも現状です。

筆者の職場を少し例に挙げると、会社からの残業時間削減の大号令のもと、各部署の管理職が部下の残業時間削減を徹底しました。

その結果、残業時間は減ったものの、それに伴って人間関係が悪化

今まで繁忙期には、60時間近くの残業があることもありましたが、忙しくない月はあまり残業はなかったです。

そもそもダラダラ残業する従業員もいませんでした。

労働時間の削減徹底は、職場の緊張感を高めます。

良いことなのか悪いことなのかはわかりません。

もちろん、仕事に緊張感は必要ですが、一定の限度を超え、いつもピリピリしているような職場になってしまいました。

今までは、程よい雑談や笑い声があった職場なのに、ほとんど声が聞こえなくなる。

そうなると、従来は仕事上でわからないことが出てきたときに、気軽に周囲に聞くことで問題を解決できましたが、そのようなことができる雰囲気がなくなってしまいました。

それにより、さらに仕事を抱え込む人が増える。

以前より残業時間が減ったにもかかわらず、以前より職場の雰囲気が悪くなってしまいました

職場の雰囲気が悪い、人間関係の悪化は、昔から離職理由の定番です。

しー

仕事量は変わっていない、むしろコンプライアンス厳守のこの時代においては仕事量は増えてきていると思っています。

コンプライアンス遵守のためのチェック体制の過多であったり…。

ただ長時間労働をさせない目的もあるので残業もあまりできない。

結局次の日に持ち越す…。の繰り返しで日中の業務量は凄まじくなってきているのは感じます。

働き改革が悪い方向に向いてしまい、毎日毎日がヘトヘトな労働者も少なくないのではないでしょうか。

「少子高齢化」と「都市部への流出」

少子高齢化と都市部への流出による人手不足

人手不足の原因として昔から言われるのが少子高齢化。

出生率の低迷から、人口減少に歯止めがきかず、それに比例して生産年齢人口も減少しています。

内閣府の「人口・経済・地域社会の将来像」によると、2005年には死亡者数が出生数を上回るようになっており、総人口数は2008年がピークでその後はどんどん減少し続けているとのこと。

2021年現在では7,428万人まで減少、さらに2060年には4,418万人まで減少すると予想されています。

さらに高齢化から超高齢化社会を迎え、2021年現在65歳以上が人口に占める割合は28.9%。

現役でバリバリ働ける人材が減ってきています。

しー

少子高齢化は歯止めがきかないと思ってます。

医療が発達し、高齢者が長生きできる社会で、さらに女性が高学歴化、キャリア志向になれば未婚・晩婚化になり、少子化は進みます。

いったん少子化になると女性の数が減るので、いくら少子化対策を行っても苦しい。 

なのでいくら少子化対策を行っても効果はなく、少子化がさらに進むと言うのが今の日本だと考えます。

そしてもう1つ問題なのが、「都市部への流出」です。

コロナ渦において、都市部から他県への転出は増えたものの、まだまだ進んではいません。

国土交通省の「東京一極集中の是正方策について」の資料では、東京一極集中の要因について、次のとおりとしています。

修学・就職等のために20代前後の層が東京へ流入
  1. 大学等の東京圏の偏在
  2. 本社や大企業の東京への集中・東京一括採用
  3. 賃金の高さ
魅力・利便性・自由度の高さ等を求めて東京へ流入
  1. 東京への憧れ
  2. レジャー・娯楽
  3. 交通や日常生活の利便性の高さ
  4. 地元の閉塞感・男女の役割分担意識への不満
1度東京に来ると、地方に移住しにくい環境
  1. 終身雇用
  2. 地域限定や職務限定職員の希望と採用のギャップ
  3. 子供の教育環境

以上の要因等により、東京一極集中が加速しているとの見方です。

東京一極集中を是正するには、上記の要因を解消しなければ、東京一極集中はさらなる加速が見込まれています。

しー

今回は東京を例に挙げましたが、人口の少ない地方の求人を見ても圧倒的に差がありますよね。

都市部と地方との差がまだまだ縮小しないのが現状です。

終身雇用制度は崩壊し、1つの会社で一生働き続ける人の方が少なくなり、柔軟にさまざまな企業を渡り歩く「人材の流動化」も一般的になりました。

その結果、企業へ労働者が定着しにくく、慢性的な人手不足に陥るケースが増えています。

働く側はよりよい職場を求めて転職しやすくなった一方で、転職を繰り返すケースも多くみられるようになり、企業への定着率が低くなっています。

優秀な人材が不足している

プロの工具箱のイラスト

個人のスキルや経験が問われる現代において、優秀な人材を確保するのはとても難しいことです。

実際に、ある程度人手不足だとしても優秀な人材がいれば、足りない部分をカバーできます。

労働者人口の減少はすでに止められないものですから、その中でも優秀な人材を確保することで成果を発揮できます。

しかし、「優秀な人材をどこで探せばいいのかわからない」、「そのためにたくさんの求人を出したいけど採用コストがかかってしまう」などが問題としてあげられます。

優秀な人材を募集するにも戦略をうまく立てなければなりませんし、受け入れる環境も整えなければなりません。

人材の流動化→優秀な人材が集まらないor辞める→人手不足が発生。

優秀な人材をより良い条件のもと流動していくのが一般的になっていますし、転職がいまや一般的になっている昨今、企業にとっては優秀な人材の確保と定着が大きな課題となっています。

さらに、優秀な人材が入社するのを待つだけでなく、育成するという取り組みも大切です。

しー

わたしは経営者でもない、ただの労働者なので偉そうなことは言えませんが、たしかに優秀な成果をおさめて、その分評価してくれるような余裕のある企業に転職したくなるのは普通の感覚ですよね。

1つの会社のしがみつくことがリスクになってきている現状なので、より良い条件の会社に優秀な人材が流れていくことは合理的です。

優秀な人材がいなくなることでますます人手不足が加速していくと考えます。

自動車整備士の「なり手不足問題」の現状

日本のインフラを支える重要な職業「自動車整備士」。

本当に不足しているのでしょうか!?

本当に不足している

日本自動車整備振興会連合会という自動車整備士団体が、自動車整備士の不足事情について調査しています。

日本自動車整備振興会連合会の自動車整備白書によると、約46000箇所以上の事業所において自動車整備士が不足しているとの事でした。

自動車整備の事業所は90000ヶ所といわれているので、約50%で自動車整備士が不足している状態ですね。

2ヶ所に1ヶ所は、人手不足が問題になっているということになります。

厚生労働省によると、平成29年度の自動車整備に関連する職業分類における有効求人倍率は、3.73倍

全業種の有効求人倍率が1.54倍なので、全業種の有効求人倍率と比較しても大きく上回る結果となっています。

また、上グラフから分かるように全産業平均の有効求人倍率と比較しても、自動車整備の有効求人倍率が年々増加していることがわかります。

しー

有効求人倍率が高いというのは、「選択肢が広がる」、「好条件で就職しやすい」「ポテンシャル採用が多くなる」といったメリットが求職者にはあります。

需要に供給が間に合っていないので、転職する上での難易度は下がってきています。

自動車整備士不足の原因は2つ

自動車整備士が不足している原因

自動車整備士不足の原因は大きく分けて2つあると考えます。

  1. 若年人口の減少、クルマ離れ
  2. 離職率の高さ

こんな感じ。

「若年人口の減少、クルマ離れ」に関しては、自動車整備業界に限らず、近年問題視されています。

80年代、90年代の若者にもクルマが人気であったことに比べ、近年若年層にはクルマを持たない人も増えてきています。

なので、必然的に自動車整備士事態に興味が無い若者が多く、若年層の減少に加え若者のクルマ離れにより自動車整備士に新しくなる人が減っているのが現状。

若年人口が減少しているという事は定年退職する人に比べて新卒で新しく自動車整備士になる人が少ないというダイレクトな問題に直結します。

なので日本自動車整備振興会連合会をはじめとした多くの団体が、若者向けに自動車整備士の魅力が伝わるようなPR活動を積極的に行っています。

しー

日本政府も、自動車整備の人手不足の解消に向けて、生産性の向上や国内人材の確保に取り組んでいます。

作業効率向上に向けた設備機器の導入や若者への広報啓発のための、自動車整備士のPR動画やポスターの作成など。

国土交通省によると自動車整備における人手不足の見込み数は、2023年までに1万3000人となっているそうです。

2つ目の「離職率の高さ」

自動車整備士の労働条件に関しては、昔からネガティブな意見がほんと多いです。

ネガティブなイメージの代表格といえば「給料の低さ」。

業界の業績が良くないと、当然働く人の給料に直結します。

先ほどお伝えした通り、昨今は若者のクルマ離れが指摘されています。

そしてクルマの維持はいろんなコストがかかります。

移動手段をクルマにこだわらず、必要最小限の整備だけしてもらえばいいという人が多くなると自動車整備業界としては、業績は伸び悩みます。

また、自動車整備にはリフトなどの大きな設備や特殊な工具が必要です。

購入したとしてもその費用を回収するまでにはかなりの時間がかかることが想像できます。

この環境を維持するには多額のコストが必要で、従業員の給料アップまで手が回らないという会社も多いのではないかと思います。

しー

あとは営業マンのように「売上の数%を給料に反映できるインセンティブ制度」などが自動車整備士にはあまりないのも原因かもしれませんね。

技術で食っていく自動車整備士は、個人の技術を高め、会社の品質をあげて、お客さんからの信頼を掴むことが評価につながります。

なので評価されるまでの道のりが長い。

見習いのような期間を辛抱できるだけの忍耐力も必要かもですね…。

自動車整備士のなり手不足の原因はこれだけではありません。

そして給料が上がったからといって解消するとも思っていません。

わたし個人の意見ですが、自動車整備士になってからの「モチベーションの維持」がポイントだと思っています。

>>自動車整備士のモチベーションについてはこちら

自動車整備士の給料は上がっている

整備士の給料が上がっている 中でも、「ディーラーの給料」が上がっていて、民間の整備工場はあまり上がっていない

自動車整備士の転職サイト「整備士JOBS」によると、自動車整備士の給料は上昇傾向であり、高収入整備士が増えてきているとのデータがあります。

自動車整備士全体の平均年収は、この5年間で13万円アップ。

月収に換算すると、額面で1万円ほど増えていることになります。

特に給料がアップしているのは、ディーラーで働いている自動車整備士です。2014年度の平均年収は434万円でしたが、2018年度には466万円と32万円増加。

月収にすると、2万円ほど増えています。

自動車整備士の給料がアップしているのは、深刻化している自動車整備士不足が大きな理由です。

現在は、ディーラー・民間の整備工場を問わず自動車整備士が足りていない状況。

自動車整備士の離職を防いだり、採用を進めたりするために給料などの待遇が改善されているので、今後も給料アップが続く可能性は高いでしょう。

整備工場によって給料の格差があるものの、選び方を間違えなければサラリーマンの平均給料以上を獲得できる会社もあります。

筆者がツイッターで仲良くしているフォロワーさんの中にもゴロゴロいるぐらいですからね。

しー

昔からの読者さんならご存知かと思いますが、わたしも過去に当ブログで給料を公開していた時期もありましたが、サラリーマンの平均給料以上は余裕で狙えますよ。

ようはあなたがどこの整備工場に身を置き、どう評価してくれる会社なのかをしっかり見極めることが大事なんです。

「自動車整備士=給料が低い」ではないです。

>>自動車整備士としての心構えについてはこちら

【登録経験アリ】自動車整備士のおすすめ就職サイト

自動車整備士に限らず、今の日本の職場は人手不足です。

とはいえ、なかなか転職を果たすことができない人もおられるはず。

「人手不足」とひとくくりで言っても、やはり職種によって、その状況は大きく異なると思います。

転職を果たすためにも「職種ごとの状況を知って、人手不足で人材が枯渇している分野を狙う」というのも1つの戦略でしょう。

ただ、専門的な知識が必要な自動車整備士の転職は、大手転職サイトや整備士特化の転職サイトに登録しないと求人が少なく思ったような求人に出会えません。

ここからは、ブラックな職場に転職しないために、筆者も過去に登録していた「自動車整備士におすすめの総合転職サイト」をご紹介します。

しー

自動車整備士が不足を逆手に取った「過大な広告」が増えてきています。自動車整備士に特化した求人サイトでも「あり得んやろ…」みたいな待遇で求人しているサイトが増えてきているので、十分気をつけて下さい。

リクルートエージェント

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整備関係の求人約2,000件(2022年7月時点)
対象年代20〜50代
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イチオシのメリット年収交渉の代行

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また、総合求人数が業界トップクラスなので、他業種との比較がやりやすいのもポイントですね。

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リクナビネクスト

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対象年代20〜50代
対応エリア全国
イチオシのメリット転職をフォローする機能が豊富

リクナビネクストは、同じく株式会社リクルートが運営する転職サイト

リクルートエージェントは、企業とユーザーの間に立って転職活動をサポートする役割を担っています。

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レソリューションは、自動車整備士向けの派遣・転職サイトで、自動車整備業界ではトップの求人数を誇ります。

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整備業界の派遣・転職の決定版

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sebiiiは、ラジオ日本「メカラジ」でもお馴染みのプロの自動車整備士とユーザーを直接マッチングさせる「クルマの出張整備・修理サービス」。

整備士登録すると出張依頼を頂き、整備が完了すると報酬がいただけます。

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給与の支払いも1週間単位・1ヶ月単位で選択できます。

しー

本業以外でも副業として整備をしたい人には好条件ではないでしょうか。

時給は3,000円以上からになりますので、フルタイムで働いたとしても、本業の整備工場で働くより稼げるチャンスがあります。

独立を目指すなら!

これからフリーランスとして独立したい人はこちらの記事も参考にして下さい。

自動車整備士は「アリ」かもしれない

自動車整備士はアリかもしれない

過去にこちらの記事で「自動車整備士は現状ではオススメしないよ」と言っていましたが、2022年以降はアリかもしれませんね。

今後の自動車整備業界の将来がどうなるのかは分かりません。

ただ、昔よりかはかなり良くなってきていますし、実際に働いている筆者も肌で感じてます。

たとえ人手不足の代替えとしてAIを搭載したロボットが普及したとしても、繊細な技術が必要となる自動車整備士は今後もなくなることはないんじゃないかなぁとも思ってます。

人手が足りない今だからこそ、自動車整備士が見直されてきています。

今回は以上になります。

>>自動車整備士として生き残るためのスキルはこちら

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